ドッグトレーナー|独立開業する際の注意点とは?

ドッグトレーナーの資格は民間資格ですから、開業にあたって必須となる資格はありません。

 

しかし、法律で事前の届出が義務付けられています。

 

開業の手続き

仕事として動物を扱う事を「第一種動物取扱業」とよび、ペットの販売だけでなく、訓練、美容、保管(ペットホテル)、貸出し、展示、競りあっせん、譲受飼養、ペットシッターなどが該当します。

 

専用の施設の有無に限らず、自宅開業の場合も届け出が義務付けられています。

 

届け出は各自治体ごとに申請先が事なりますので、事前に確認をしておきましょう。

 

届出には費用が発生する事、定期的な講習会の受講が義務付けられていること、更新制であることも申請の際に合わせて確認をしておきましょう。

 

開業後に広告宣伝を行う場合や名刺を作成する場合など、仕事におけるすべての場面で、この開業時に交付される番号の記載が必要となりますので忘れずにおきましょう。

 

最寄りの保健所、動物病院

自分のペットではない犬を引き受ける訳ですから、万が一の事故への対策を必ず考えておきましょう。

 

トレーニングの際は、必ず名札を着用、ペットの飼い主の名前、連絡先の大きく書かれた名札をつけさせましょう。

 

狂犬病の予防注射を受けている事を確認の上、トレーニングを引き受けましょう

 

最近では、狂犬病の予防注射の接種率は50%を下回っているというデータもあります。

 

飼い主に接種の義務があるとはいえ、プロとして犬に関わる以上は知りませんでしたは通用しません。

 

最寄の保健所、動物病院を把握しておこう。万が一の時にすぐ連絡が出来るように連絡先は常に携帯しておきましょう。

 

合わせて、トレーニングを引き受ける際には、犬の全身写真を撮影し、携帯することも大切です。

 

トレーニング中に逃走してしまった場合、写真があれば、いち早く見つける事が出来るからです。

 

収入はどれくらい?

ドッグトレーナーとして独立開業する場合、顧客の安定的な確保が一番の課題と言えるでしょう。

 

飼い主がトレーナーを必要とするタイミングは犬を飼い始めてすぐの時、犬が大人になり問題行動(無駄吠え、噛みつきなど)が起こり始めた時です。

 

このタイミングで悩みを抱える飼い主にいかに適切なアドヴァイスが出来るかが重要な上に、問題行動の解決に数か月もの時間をかける訳にも行きませんから、長くても一か月以内には何らかの改善を見いだせるようにしてゆきましょう。

 

ドッグトレーナーの仕事以外にも、ペットシッター、ペットホテル(自宅での預かり)、ペット介護士(訪問介護)などの仕事を並行して行うことで、安定した収入を確保する方法もありますので、ぜひ仕事を限定してしまうのではなく、自分に何が出来るのかを考え、仕事の幅を広げるとよいでしょう。

 

サービス内容を明確に

ドッグトレーナーとして仕事をする中で、飼い主と親密になり、つい無理を聞いてしまう事もよくあることです。

 

しかし、プロのドッグトレーナーとして、仕事をしてゆく以上は、「つい」を軽く考えてはいけません。

 

「つい」無料で預かってしまった、「つい」無料でトレーニングを引き受けてしまったなどが重なると結果的には、どこからが料金発生の対象になるのかが不明確になってゆきます。

 

また、顧客間のサービスの不公平にもつながります。

 

自分の仕事の範囲を明確にし、料金表を事前に作成し、「仕事」である場合は、きちんと報酬を受けるようにしてゆきましょう。